関西化研工業株式会社

COMPANY会社案内

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50人に1台しか乗用車がなかった時代に、私たちは
自動車向けケミカル製造販売の研究所としてスタートしました。

関西化研工業(株)の原点は、1966年に創業した関西化学研究所。当時は「コロナ・ハードトップ」が月収の30倍以上もした時代。クルマは未だ高嶺の花でした。

「いつの日にかこの国にもアメリカのようなモータリゼーションの波が訪れ、誰もがクルマのある生活を楽しむようになる。」

創業者たちは、そう信じ、新たな自動車製品の研究開発にいち早く取り組みました。品質をお客様と交わした無言の約束と捉え、もっと便利で、使いやすく、ドライブをもっと安全・快適にできる製品を一つひとつ世に送り出してきました。1978年には米国航空宇宙局(NASA)に関係しているメーカーU.S.Aジェットルブ社との技術提携により「KANASAKENシリーズ」の製造販売を開始。国内で高い評価を得るとともに、翌1979年には東南アジアへの輸出もスタート。1983年には、カーエアコンのメンテナンス商品を開発し、数年後には専用機械も扱うようになりました。

クルマの走行から車内まで、また今では人々の生活において「快適」を追求し続けています。カーライフの発展とともに、現在私たちがお届けしている自動車ケミカル用品は100種類以上と多岐にわたっています。しかしながら、品質第一という約束は、創業時から変わっていません。私たちはお客様に喜んでいただける製品を創り続けます。

Company Profile会社概要

商 号 関西化研工業株式会社
本社所在地・工場 〒745-0802 
山口県周南市栗屋1035-5GoogleMap
営業所 札幌 東京 大阪 
仙台 名古屋 広島
資本金 3,500万
役 員
取締役会長
重永 つゆ子
代表取締役
澤野 成美
取 締 役
垰田 力
取 締 役
坂口 美和
取 締 役
新居 美香
取 締 役
坂口 久志
取引銀行
  • 山口銀行(櫛ヶ浜支店)
  • 西京銀行(本店)
  • 広島銀行(徳山支店)
  • 伊予銀行(徳山支店)
国内主要取引先
  • ENEOSトレーディング株式会社
  • アポロリンク株式会社
  • 株式会社コスモトレードアンドサービス
  • 明治産業株式会社
  • 全国のガソリンスタンド
  • 自動車関連整備工場
  • トヨタ・ホンダ・日産・マツダ・スズキ・イスズ・ダイハツの
    カーディーラー
  • 電装専門店・船舶販売代理店・工具店
  • カーショップ・ドラッグストア
仕入先
  • ENEOSトレーディング株式会社
  • 出光興産株式会社
  • エヌ・ケイ・ケイ株式会社
  • 松本製缶株式会社
  • ADEKAケミカルサプライ株式会社
  • 株式会社岡常歯車製作所
  • デンゲン株式会社
  • ワックスオイルジャパン株式会社
  • 凸版印刷株式会社
輸出国 韓国 台湾 香港

History沿革

1966
関西化研研究所創業
工業化学製品および自動車製品の製造販売を開始
1972
関西化研工業株式会社として法人化
1978
米国宇宙局(NASA)に関係しているメーカーUSAジェットルブ社と技術提携
日本および東南アジアへの製造販売権取得「NASAシリーズ」の製造販売を開始
近畿営業所設置(関西化研工業近畿株式会社)
1979
U.S.Aネイション、ワイドウルトラシール社およびヘディコーポレーション社販売提携
長期効果ワックスの日本および東南アジアの販売権取得
韓国および台湾に輸出開始
札幌営業所設置(関西化研工業札幌株式会社)
1981
仙台営業所設置
インドネシア、シンガポール、マレーシアに輸出開始
1982
東京営業所設置
1984
中国に輸出開始
本社新社屋および新工場設立
1988
ヨーロッパへ輸出開始
1989
四国営業所設置
1992
アメリカへ輸出開始
1994
徳山市(現周南市)大道理ゲストハウス完成
福利厚生施設を設置 資本金を1,000万円に増資
1997
大阪営業所を設置
1998
新充填ライン設置
1999
資本金1,400万円に増資
2000
新ロゴマークに変更
2001
ISO 9001:2000取得
認証範囲:自動車化学製品の設計、製造及び販売
適用サイト:本社
2002
食品事業部を設置
環境事業部を設置
2003
生活事業部を設置
2004
健康事業部を設置
2007
資本金2,000万円に増資
2008
広島営業所・名古屋営業所設置
2014
資本金2,600万円に増資
全自動アルミバージンキャップ巻締機設置
2017
資本金3,500万円に増資
2018
ISO 9001:2015取得
認証証明番号:02943-2016-AQ-KOB-JAS-ANZ
認証範囲:自動車化学製品の設計、製造及び販売
適用サイト:本社